シラバス参照

更新日時：2010/03/02　16:55:39

科目分類専門教育科目単位数 2

時間割コード L421202 履修年次 2・3・4年

授業科目・題目情報経済論開講学期後期

授業科目・題目（英語）
曜日・時限月(7限,8限)

科目コード L421200 選択／必修

主担当教員野田　哲夫履修資格

主担当教員一覧

授業形態講義形式

授業の目的 IT技術革新に代表される情報通信技術の発達が社会に及ぼす影響を経済学的な面から分析する能力を養うことを目的とします。
IT技術革新とマクロ経済への影響を、現状を分析しながら、経済学の理論によって理論的に把握することを目的とします。

科目の達成目標
(達成度) IT技術革新に代表される情報通信技術の発達が社会に及ぼす影響を経済学的な面から分析する能力を養うことを科目の達成目標とします。
IT技術革新とマクロ経済への影響を、現状を分析しながら、経済学の理論によって理論的に把握することを科目の達成目標とします。

授業の内容情報経済・知識経済に関する戦後の経済理論の流れを歴史的に追い、現在の情報化をコンピュータとインターネットを中心としたIT（ICT)技術革新としてとらえ、IT技術革新とマクロ経済への影響を理論的に学びます。
特に、IT技術革新が最も顕著に表れたと言われる1990年代のアメリカ経済と、その中で登場した「ニューエコノミー」論の分析・検討を通じて、技術進歩を内生化した経済理論について学びます。
また、2000年代に入ってのe-Japan戦略やu-Japan構想などの日本のITを中心とした産業政策とマクロ経済の動向、ITと雇用と労働の課題について考えます。
スケジュールは、
第１回～第４回　情報化と再生産過程
１．知識経済（Knowledge Economy）と経済学
２、情報経済と情報産業
３、情報産業と産業連関
４、情報産業と影響力、感応度
第５回～第10回　情報化と経済成長
５、情報スーパーハイウェイ構想とアメリカ経済
６、IT投資の経済学・ニューエコノミー論
７、IT投資とマクロ経済成長１・生産関数
８、IT投資とマクロ経済成長２・技術進歩モデル
９、IT投資の産業別推移と経済成長
10、ITバブルの崩壊と景気循環
第11回～第15回　情報化と日本経済
11、IT投資と日本経済・失われた10年とIT革命
12、e-Japan戦略と日本のマクロ経済
13、IT投資と労働市場１・労働代替効果と雇用創出効果
14、IT投資と労働市場２・IT投資と労働の変容

15、期末試験

授業の進め方講義形式で進めます。講義の内容は現代経済の変動、IT技術革新の進展、また受講者の問題関心をも取り入れて進めます。
また、新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。
教材・資料などはあらかじめ
http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture
に載せておきますので、授業前に必ずダウンロードしておいてください。

授業キーワード

テキスト教材・資料などは
http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture
から配布します。

参考文献「現代経済学入門」　松石勝彦編　青木書店　\2500
「情報ネットワーク経済論」　松石勝彦編　青木書店　\2200
「デジタルエコノミーI」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200
「デジタルエコノミーII」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200
「デジタルエコノミー2002/2003」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200
「デジタルエコノミー2004」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200
「ITエコノミー」　熊坂有三　日本評論社　\2800
「情報技術革新と日本経済」　西村清彦他　有斐閣　\3500
「平成20年版　情報通信白書」　総務省編　ぎょうせい　\2500
「平成21年版　情報通信白書」　総務省編　ぎょうせい　\2500
「情報革命の構図」　篠崎彰彦著　東洋経済　\1785
「IT経済入門」　篠崎彰彦著　日経文庫　\1050
その他、必要に応じて指示します。

その他授業資料等新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。新聞の経済面は必ず読んでおくことを強調しておきます。

成績評価の方法期末試験を５０％
課題・レポートを３０％
出席・平常点（受講票などを参考）２０％
で１００点満点とします。
正当な理由なく３回以上欠席した場合は履修放棄とみなします。

履修上の指導前期開講される「ミクロ経済学」を受講することが望ましい。
３年前期開講予定の「情報産業論」を続けて受講すること。

オフィスアワー水曜３・４時限

その他質問があれば
nodat@soc.shimane-u.ac.jp
まで気軽にメールをください。

授業形態	講義形式
授業の目的	IT技術革新に代表される情報通信技術の発達が社会に及ぼす影響を経済学的な面から分析する能力を養うことを目的とします。 IT技術革新とマクロ経済への影響を、現状を分析しながら、経済学の理論によって理論的に把握することを目的とします。
科目の達成目標 (達成度)	IT技術革新に代表される情報通信技術の発達が社会に及ぼす影響を経済学的な面から分析する能力を養うことを科目の達成目標とします。 IT技術革新とマクロ経済への影響を、現状を分析しながら、経済学の理論によって理論的に把握することを科目の達成目標とします。
授業の内容	情報経済・知識経済に関する戦後の経済理論の流れを歴史的に追い、現在の情報化をコンピュータとインターネットを中心としたIT（ICT)技術革新としてとらえ、IT技術革新とマクロ経済への影響を理論的に学びます。特に、IT技術革新が最も顕著に表れたと言われる1990年代のアメリカ経済と、その中で登場した「ニューエコノミー」論の分析・検討を通じて、技術進歩を内生化した経済理論について学びます。また、2000年代に入ってのe-Japan戦略やu-Japan構想などの日本のITを中心とした産業政策とマクロ経済の動向、ITと雇用と労働の課題について考えます。スケジュールは、第１回～第４回　情報化と再生産過程１．知識経済（Knowledge Economy）と経済学２、情報経済と情報産業３、情報産業と産業連関４、情報産業と影響力、感応度第５回～第10回　情報化と経済成長５、情報スーパーハイウェイ構想とアメリカ経済６、IT投資の経済学・ニューエコノミー論７、IT投資とマクロ経済成長１・生産関数８、IT投資とマクロ経済成長２・技術進歩モデル９、IT投資の産業別推移と経済成長 10、ITバブルの崩壊と景気循環第11回～第15回　情報化と日本経済 11、IT投資と日本経済・失われた10年とIT革命 12、e-Japan戦略と日本のマクロ経済 13、IT投資と労働市場１・労働代替効果と雇用創出効果 14、IT投資と労働市場２・IT投資と労働の変容 15、期末試験
授業の進め方	講義形式で進めます。講義の内容は現代経済の変動、IT技術革新の進展、また受講者の問題関心をも取り入れて進めます。また、新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。教材・資料などはあらかじめ http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture に載せておきますので、授業前に必ずダウンロードしておいてください。
授業キーワード
テキスト	教材・資料などは http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture から配布します。
参考文献	「現代経済学入門」　松石勝彦編　青木書店　\2500 「情報ネットワーク経済論」　松石勝彦編　青木書店　\2200 「デジタルエコノミーI」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200 「デジタルエコノミーII」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200 「デジタルエコノミー2002/2003」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200 「デジタルエコノミー2004」　米国総務省　東洋経済新報社　\2200 「ITエコノミー」　熊坂有三　日本評論社　\2800 「情報技術革新と日本経済」　西村清彦他　有斐閣　\3500 「平成20年版　情報通信白書」　総務省編　ぎょうせい　\2500 「平成21年版　情報通信白書」　総務省編　ぎょうせい　\2500 「情報革命の構図」　篠崎彰彦著　東洋経済　\1785 「IT経済入門」　篠崎彰彦著　日経文庫　\1050 その他、必要に応じて指示します。
その他授業資料等	新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。新聞の経済面は必ず読んでおくことを強調しておきます。
成績評価の方法	期末試験を５０％課題・レポートを３０％出席・平常点（受講票などを参考）２０％で１００点満点とします。正当な理由なく３回以上欠席した場合は履修放棄とみなします。
履修上の指導	前期開講される「ミクロ経済学」を受講することが望ましい。３年前期開講予定の「情報産業論」を続けて受講すること。
オフィスアワー	水曜３・４時限
その他	質問があれば nodat@soc.shimane-u.ac.jp まで気軽にメールをください。

担当教員一覧

教員所属

野田　哲夫法経学科

教員	所属
野田　哲夫	法経学科

前の画面へ戻る