更新日時:2010/03/02 16:54:07
科目分類共通教養科目 単位数2
時間割コードF041041 履修年次4年
授業科目・題目情報化社会と経済 開講学期前期
授業科目・題目(英語)Information Oriented Society and Economy 曜日・時限月(7限,8限)
科目コードF041040 選択/必修選択
主担当教員野田 哲夫 履修資格

主担当教員一覧


授業形態講義形式
授業の目的 「情報化社会」という言葉は第二次世界大戦後の資本主義経済が「モノ」中心の生産から「サービス」中心の生産に移行していく中で登場してきました。そして資本主義経済が高度成長から低成長へと移行する中で、「情報」への期待はますます高まってきました。
 近年ではIT革命、すなわちコンピュータ・テクノロジーや通信技術の発達・普及、インターネット、さらに携帯電話やデジタル放送に代表される情報技術=IT(Information Technology)の革新が経済社会に大きな変革を与えようとしています。最近では携帯機器や情報家電などの種々の機器がネットワークに接続され、『いつでも、どこでも』利用できることを意味する「ユビキタス・ネットワーク」という言葉まで登場してきています。そしてGoogleに代表される検索エンジン、Web2.0を通じた新しいサービス、ロングテールの法則、そしてオープンソース・ソフトウェア(OSS)などIT産業=情報産業が経済や社会に対する影響は拡大し続けています。
 しかし一方で、急激な情報化はさまざまな社会的問題を生み出し、また、この分野での遅れが深刻な情報格差、さらには経済格差(Digital Divide)につながっていく可能性もります。
 そこで本講義では、情報化の進展によって生じる様々な社会問題、経済問題、地域問題を見据える能力を養うことを目的とします。
科目の達成目標
(達成度)
 情報化の進展によって生じる様々な社会問題、経済問題、地域問題を見据える能力を養うことを科目の達成目標とします。
授業の内容 「情報化社会」とはどんな社会なのか、最先端の「ユビキタス・ネットワーク」から「情報化社会」の登場まで遡って考察してみます。
 そして情報技術と経済成長との関連を1990年代のアメリカと日本を対比しながら分析し、今後の日本の経済発展の動向を追います。
 最後に情報技術の革新によって登場した新しいビジネスや「ユビキタス・ネットワーク」と言われるもの、これらが地域社会や経済にもたらす影響、問題点などについて解説していきます。
 スケジュールは
第1回〜第3回 情報化社会の見方
1、「ユビキタス・ネットワーク」と「ユビキタスエコノミー」
2、「情報化社会論」にみる情報化の見方
3、 IT革命と情報化=「ニュー・エコノミー論」
第4回〜第8回 IT(情報化)投資と経済成長
4、情報スーパーハイウェイ構想とIT(情報化)投資
5、1990年代のアメリカ経済の成長とIT(情報化)投資
6、1990年代の日本経済とIT(情報化)投資
7、ITバブルの崩壊と2000年代の経済
8、新しいIT革命の兆候(ユビキタスエコノミーとWeb2.0)
第9回〜第14回 IT革命と情報化社会
9、IT革命とニュービジネス、情報産業
10、IT革命とニュービジネス、電子商取引(BtoB,BtoC)とWeb2.0
11、情報化社会と情報格差(Digital Divide)その1
12、情報化社会と情報格差(Digital Divide)その2
13、情報化社会と地域経済
14、情報化社会と地域経済(島根県の情報化の可能性と課題)
      
   
15、期末試験
授業の進め方 講義形式で進めます。講義の内容は現代経済の変動、IT技術革新の進展、また受講者の問題関心をも取り入れて進めます。
 また、新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。
 教材・資料などはあらかじめ 
http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture
に載せておきますので、授業前に必ずダウンロードしておいてください。
授業キーワード情報化、IT革命、コンピュータ、インターネット、ユビキタス
テキスト教材・資料などは 
http://www.eco.shimane-u.ac.jp/nodat/index.html#lecture
から配布します。
参考文献「平成21年版 情報通信白書」 総務省編 ぎょうせい \2500+税
「IT経済入門」 篠崎彰彦著 日経文庫 \1000+税
「情報革命の構図」 篠崎彰彦著 東洋経済 \1785
「ITエコノミー」 熊坂有三 日本評論社 \2800+税
「情報ネットワーク経済論」 松石勝彦編 青木書店 \2200+税
「デジタルエコノミー2004」 米国総務省 東洋経済新報社 \2000+税
「IT資本論」 近勝彦 毎日コミュニケーションズ \1600+税
その他、必要に応じて指示します。
その他授業資料等新聞、雑誌などから経済、IT関連の記事を活用します。新聞の経済面は必ず読んでおくことを強調しておきます。
成績評価の方法 期末試験を50%
 課題・レポートを30%
 出席・平常点(受講票などを参考)20% で100点満点とします。
 正当な理由なく3回以上欠席した場合は履修放棄とみなします。
履修上の指導
オフィスアワー水曜3・4時限
その他質問があれば nodat@soc.shimane-u.ac.jp まで気軽にメールをください。


担当教員一覧

教員 所属
野田 哲夫法経学科


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